韓国旅行｜「恐竜」【スタジオドラゴン】の台頭に、厳しい現実を突きつけられた外注製作社たち♪

俳優イ・ビョンホン、キム・テリ、ヒョンビン、パク・シネ。

いわゆる大当たりドラマに出演した彼らの共通点は何でしょうか。

それは、まさにtvNとスタジオドラゴンです。

ここに、なぜ有名なスターたちが集まるのでしょうか。

2016年CJ E＆Mは650億ウォンを投資、特殊な関連会社である発行元のスタジオドラゴンを設立しました。

「ミスターサンシャイン」、「トッケビ」、「秘密の森」、「また、オ・ヘヨン」、「シグナル」、「未生」など、大きな反響を起こしたtvNの作品の多くは、ここで製作されました。

大規模な資本を持ったスタジオドラゴンは、キム・ウンスク、パク・チウンなどスター作家が所属しているファエンダムピクチャーズと俳優チョン・ジヒョンが所属するマネージメント社の文化倉庫を買収し、規模を大きくしました。

スタジオドラゴンは2年の間に、制作業界の恐竜に成長しました。

特に去年、「ミスターサンシャイン」が大きく成功し、株価が天井まで上がりました。

放送局が互いにライバルとして競争を繰り広げるキム・ウンスク、パク・チウン作家の次期作もtvNである可能性が高いです。

韓流スターが好む作家を保有しているためキャスティングは保証された状況です。

A級作家を保有して、韓流スターのキャスティングが可能なスタジオドラゴンは今後さらに大きくなるものと思われています。

◇tvNドラマ22編のうち16編がスタジオドラゴンの作品！

恐竜の姿が大きくなって行くとき、当然ながら誰かが痩せていきました。

tvNの中での小制作会社読者編成の割合が著しく低下したためです。

今年放映されたtvNのドラマの数は合計22本。その中の16本は、スタジオドラゴンの作品です。

OCNでは、合計9本のドラマが放映されましたが、9本すべてスタジオドラゴンが製作しました。

二編を除いて、一般的な制作会社と共同で名前を上げましたが、事実上、CJ E＆M系列のチャンネルで放送されたドラマのほとんどがスタジオドラゴンの作品です。

放送局が直接製作会社を設立し、外注製作社の編成パイは減少しました。

それでもまだ編成権を握った放送局の顔色を見なければならないため、彼らの要求を聞き入れるしかありません。共同でも、すべての制作者は、tvNで編成をしたいからです。

匿名を要求した製作会社A氏は「tvNの場合、読者の契約をしたくてもできない構造です。tvN編成を受けるスタジオドラゴンと一緒に働かなければなりません。外注製作社で企画をしてもtvNで子会社を挟まないと編成してもらえません。」

「また、最近のドラマの図体が大きくなったので、小さな製作会社の立場では不満があっても資本を多く所有しているスタジオドラゴンと仕事をしたいはず」と述べました。

また、この関係者は「共同制作であればスタッフが増え、不要な追加費用が発生しますが、その負担が完全に分かれているわけではありません。」

「特に海外販売のような場合に企画を外注製作社がしていても、放送局の子会社を介してのみ流通されます。このような不公正の問題は、一、二日のことではないのです」と吐露しまhした。

◇放送法で自由なCJ E＆M、翼を持つスタジオドラゴン

スタジオドラゴンはどのように制限なしでtvNドラマを独占したのでしょう。これを防ぐことができる法律が不在するためです。

現行法上、地上波と総合編成チャンネルは、外注社の作品を組織する義務を持っています。KBSは35％、MBC SBSは30％です。

しかし、CJ E＆Mは、放送法の適用対象に含まれません。tvNは韓国ドラマ市場で最も大きな影響力を持っているにも関わらず法令で自由なのです。

今年、tvNで放映された22本のドラマの中でなんと16本をスタジオドラゴンが製作できた理由です。

スタジオドラゴンは自由の中で翼をつけて高い付加収益を創出しているわけです。

「ミスターサンシャイン」の版権は、去年NETFLIXに300億ウォン前後で販売されました。

全体の製作費470億ウォンのうち、約70％を著作権販売で満たしたことになります。

中小製作会社では、このような先例を見つけるのは難しいです。貧富益富現象が深刻化していることを意味します。

問題は、地上波も特殊関係史を設立し始めたということです。KBSは2016年、独自の製作会社モンスターユニオンを設立しました。

去年、KBSも数十本のドラマを制作しましたが、モンスターユニオンが製作したドラマは、3編、バラエティは2編です。

スタジオドラゴンに比べて比重が少ない方ですが、その割合は徐々に高まると予想されます。SBSもすぐに自体製作をスタートさせると発表しました。

2017年11月の記事より(当時のデータです)

CJ E＆Mをはじめ、地上波まで特殊関係史設立に飛び込んで中小外注製作社の住む場所はさらに狭くなっていますが、特殊関係史の組み合わせ比率はさらに高まるものと予想されます。

昨年、放送法で特殊関係史編成の割合を制限する法令が廃止されたためです。

製作会社B側は「地上波まで出てきて、中小外注製作社の組み合わせは、さらに難しくなる雰囲気です。」

「実際に特殊関係史編成割合法が廃止され、外注製作社に単独で編成を出す割合が完全に落ちました。」と話しました。

◇52時間労働制がもたらすもの

ただでさえ難しい中小制作会社を脅かす問題がもう一つあります。 52時間労働制です。

2019年には、労働基準法改正案が施行され、7月からは労働時間が68時間から52時間に減ります。

徹夜を日常茶飯事のようにしてきたドラマ労働市場が浄化されることができる機会でもあるものの、現実とそぐわないという製作会社のため息があちこちから聞こえてきます。

何が問題なのでしょうか。

製作会社Cは「労働時間が延長されると、製作費が上がります。そうでなくて資本が不足している小さな制作会社は、この増額を果たすのは難しいのです。」

「放送局が負担を分担してくれれば助かりますが、まだ動きがなく、適当な代替が用意されていません。」

「最終的に見れば、ドラマの環境が改善される可能性がある改正案ではありますが、代替案がない状況では零細制作会社は、ドアを閉じることもあると思います。」と訴えました。

ドラマ関係者D氏も「ドラマの撮影を通常の初放送の一ヶ月半前から開始する今年は、少なくとも5ヶ月前に撮影を開始しなければならないです。」

「良く見れば、事前製作が定着するきっかけになるでしょう、この法案が正しく定着されるためには、中小制作会社の増額負担を軽減することができるシステムが一緒に用意する必要があるでしょう。」

「52時間労働制が開始された後、製作費が約30％程度増額されるように見えるため、PPL（間接広告）も特殊関係詞を中心にあり、小さな製作会社がより萎縮している状況です。」と述べました。